AMR（薬剤耐性）とは
抗菌治療薬を使用したのに効果が弱い、効果がないなどの問題が発生しています。その背景に、AMR（薬剤耐性）問題が存在します。
感染症の予防や治療に使用される抗菌剤（抗生物質、抗ウイルス・真菌・寄生虫剤など）は、長期に渡り幅広く使用されていますが、新薬はそう高い頻度では成立しなくなってきています。1980年以降、これらの抗菌剤に適応する細菌、ウイルス、真菌、寄生虫など微生物の出現や増加が問題となり、国際課題となっています。抗菌剤に適応した微生物は、抗菌剤から身を守る又は、抗菌剤を壊す能力を獲得し、結果として疾患の治療が難しくなる減少が発生しています。
2015年、世界保健機関（WHO）総会において、AMR対策のグローバルアクションプランが採択され、加盟各国は各々の国でのアクションプランを策定し、実行してきました。
AMRは、本来、微生物の遺伝子変化に伴い自然に発生する現象ですが、変化を加速する重大要因として、抗菌薬の過剰使用や不適切使用が挙げられています。
変化は病原体微生物だけでなく、ヒトと共生する常在菌でも発生しますが、常在菌の薬剤耐性獲得は自覚症状を伴わない為、いざ、感染症にかかり抗菌薬治療を開始するまでわからないという問題があります。
これら薬剤耐性を獲得した微生物は、ヒト間での感染を起こすものも多く、気が付かないうちにキャリアが増加するという重大な問題になっています。*1 *2
感染地域・死亡数と経済損失
AMRは世界的に最も大きな公衆衛生の脅威の一つになっており、2019年時点では世界で127万人が直接原因で死亡し、495万人がAMRが関与してしたと推定されています。*3 年々増加傾向にあり、何の対策もされずに増加した場合、2050年には年間で1000万人がAMRで死亡する予測もされています。*4社会経済的にも大きな損失が推定・予測されており、世界銀行は2030年までに年間1.1％～3.8％の減少、金額にして1兆～3.4兆ドル（日本円として約150兆円～510兆円）のGDP（国内総生産）損失が発生し、2050年までにGDP損失は最悪5％（4.5兆ドル。日本円で約675兆円）、さらに１兆ドル（日本円として約150兆円）の追加医療費が発生すると推定しています。現在、世界は2030年までに極度の貧困（１日1.90ドル）を撲滅する方向に進んでいますが、AMRの影響によりこの目標達成が不可能になる恐れがある、経済的にも深刻な課題となっています。*5 *6
対策
各国のアクションプランにおける基本的な対策は抗菌薬の適正使用、過剰使用の制限です。しかし、医療施設や薬局が不足する地域は多く、国や地域によっては抗菌薬のみが治療薬として一般店舗などに流通し、用法があいまいなまま使用され続けている状況も現実として存在することが、我々の独自調査でもわかっています。また、腸内を中心として常在する共生微生物は多く、通常であれば実害もない菌は多種存在しますが、これらの菌が薬剤耐性を獲得することもあります。ヒト共生菌は国境を超えて人の移動に伴い、ヒト－ヒト感染を引き起こし得ますが、自覚症状がないため、知らずのうちに感染し、いざ、他の感染症に罹患した際に治療薬の投与を行った際に初めて感染しているということもあります。
しかし疑いや恐れがある方が全て検査を行うには現状の第一選択肢であるPCRなどの検査方法は地域汎用性の面からは難易度が高いのも事実です。そういった課題に対して私たちは、簡単に・手軽にキャリア（感染）リスクの検査や確定的な検査をする手法を提供することで、解決に貢献できると考えました。現在研究開発しているCRADAR-iは薬剤耐性への拡張開発が進行しており、既にカルバペネム耐性や耐性らい菌を始めとして、微生物が薬剤耐性獲得をした遺伝子変異のポイントを見つけて実装に進めています。
*1 World Health Organization (WHO).Antimicrobial resistance
*2 国立研究開発法人国立国際医療研究センター AMR臨床リファレンスセンター
*3 Antimicrobial Resistance Collaborators. (2022). Global burden of bacterial antimicrobial resistance in 2019: a systematic analysis. The Lancet; 399(10325): P629-655.
*4 The Review on Antimicrobial Resistance.2016.
*5 Drug-Resistant Infections: A Threat to Our Economic future (March 2027)
*6 By 2050, drug-resistant infections could cause global economic damage on par with 2008 financial crisis. WORLD BANK GROUP